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2017.01.09 脳卒中

2030年には720万人が発症する可能性!? 脳卒中の人口・予後予測

 

 

 

脳卒中の疫学

 

世界的な状況

   脳卒中は世界的に死亡原因の主要因であり、先進国では3番目です。 2001年には米国で死因の15位が脳卒中であり、2003年に世界保健機関(WHO)は脳血管疾患のため世界的に年間547万人以上が死亡したと報告しています。この数字は2030年には720万人に増加するとされています。これは、世界の人口が高齢化していることと、生活習慣が不規則な都市部への移住者が増加していることが原因とされています。

 

 日本では、年間で約13万人の方が脳卒中で死亡しています(日本生活習慣病予防協会HPより)。脳卒中の発症率は、60歳を超えると10年ごとに倍増することが明らかとなっており、85歳になると4人に1人は脳卒中を発症すると予測されます。また、若年者では発生率が劇的に上昇しており、脳卒中者の約25%は65歳未満の患者であり、約5%は45歳未満の患者です。先進国では脳卒中が心臓病を越えて「ナンバーワンの殺人者」になると唱える専門家もいます。

 

 しかし実際の脳卒中は死に至るよりも後遺症を抱える患者の方が数多く、生存者の85%は自身に何かしらの辱めを感じながら生きているとされています。私たちは歴史的にも、多くの脳卒中から生還し後遺症を抱える仲間たちと生きているのです。


世界の先進国における脳卒中の予後予測(2010年

  ・10%…ほぼ完全に回復
  ・25%…軽度の障害が残存
  ・40%…重度の障害を抱え、特別な支援や介護を必要とする
  ・10%…介護施設などでの特別な支援が必要
  ・15%…発症と同時もしくは直後に死亡する


 生存者に関して述べると、過去10年間で、脳卒中の生存者の総数が30%も大幅に増加しました。
現在、日本には約117万人の脳卒中生存者が生活しています。これは医療の発展に伴い、診断技術および治療技術が向上したためです。脳卒中を早期発見できることはより早期の治療、合併症の防止、医療費の減少、および良好な回復をすることにつながりました。

 

 このサイトは脳卒中からの生存者(サバイバー)向けに作られていますが、経済状況の変化などからリハビリテーション病院の滞在期間(平均滞在日数は約21日)が過去10年間短縮されていることから、HPの必要性が増しています。 早期退院は機能回復に有効であるとされていますが、その分退院時点で身体能力は回復しきれていないことになります。生存者は脳卒中の後遺症に直面することになります。ほぼ確実にリハビリテーションで何らかの援助を必要とします。

 

 世界的に脳卒中生存者の約67%が退院後も部分的に依存傾向であり、日本でも50%の脳卒中生存者は、発症後1年で経過しても部分的に依存状態であることがわかっています。しかし、患者および周囲の人が取り組めるセルフトレーニングはほとんどありません。

 

 より確実な脳卒中回復プログラムを行うにあたって、問題となることはどんなことでしょうか。最近の米国全米脳卒中協会の調査による523人の脳卒中生存者が良い例を示してくれています。調査によると、生存者の87%において運動障害が進行し、54%が歩行障害を抱えていました。また、52%が手の動きに問題があり、58%に痙縮が生じていました。さらに、40%は運動障害と言語障害における目標達成には限界があると答えました。あなたの経験はどうですか?恐らく読者も発症後の期間に関わらず、これらの問題に直面しているはずです。どうやって対処をしていくか、考えていく必要があります。

 

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